田嶋陽子とカールマルクス

よくもまあこんな奴を出すものだというのに田嶋陽子、金恩珠、姜尚中が入る。彼らは揃いも揃って大学教授だが日本人への妬み、僻み、嫉み、恨みと呪縛だけである。学者としての見識など微塵もない。その中でも田嶋陽子は韓国人でもない韓国人もどきである。　一言目には男が悪い、二言目には日本人が悪いという。それで日本の男となれば憎悪の対象でしかない。よって田嶋陽子をこの世に送り出した源泉の親は、日本人ではない男かと思いきや紛う事無く日本人で田島も日本人の子だった。

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韓国の財閥④

　日本人の常識は世界の非常識で世界の人は日本人を「技術の人だ」と思っている。しかし日本人は自己評価が低く「とんでもない。
日本なんてまだまだです」といっている。その反対が支那朝鮮で国でいえば「中・北・韓」である。オリジナルティは全くなく国そのものがパクリ、騙し、脅しの三種の神器しかも恥を知らない、反省をしない、実は自分を知らない。
　何しろ北の輸出品といったらミサイル、偽タバコ、保険金詐欺、国いうよりマルボウ集団である。子どもの頃は薪を背負いながらも一瞬の時間も無駄にしないよう本を読みながら歩いたという二宮金次郎（二宮尊徳）は「道徳なき経済は犯罪である」といっている。国は国民を以て国を磨くものだが、中華人民共和国（中国）は１４億という民の上に中国共産党という政治家がいる。故に中国の軍隊・人民解放軍を所有、使用、管理しているのは中国という国ではなく、中国共産党という幹部の私有軍隊である。
　よって自国の中国国民を殺すことも憲法のない中国共産党軍には合法なのである。北に至っては国の上に金正恩という神がいる。この二国ににじり寄る文在寅は国家の私物化で、どこにも道徳がない。道徳がなければ倫理が起こらない。エゴの先の国家の私物化は……。

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韓国の財閥③

韓国の十大財閥は韓国企業でありながら株式の50%は外国人ヘッジファンドのものである。だから１０大財閥の大スポンサーはアメリカで「トヨタが躍進、世界一」と報道されたらトヨタとは直接無関係の日本人でも胸を張る。それはホンダでもパナソニックでもソニーでも同じだが、韓国人の本音はできれば現代自動車を買いたくない、現代の社員は入社すると一生楽に食べられるが、それ以外は厳しい生活を強いられる。

　韓国民の勝ち組、負け組は20代前半戦で新幹線と鈍行が決まる。韓国は団結しなければならないときだが、それが貧富の格差による上級国民と下級国民という恨み、妬み、嫉みが根底にあるから一枚岩になれない。よって韓国の下地、バックボーンも行幸の兆しが全く見えない。

韓国の財閥②

韓国十大財閥とはサムスングループ、LGグループ、現代自動車グループ、SKグループ、ロッテグループ、韓進グループ、斗山、
コーロングループ、ハンファグループ、錦湖アシアナグループでＧＤＰの76%を占めている。中でもサムスンはＧＤＰの22%で財閥の息のかからない職業は4％しかない。どうしてそうなったか。
　１９９７年～１９９８年、アメリカヘッジファンドはタイのバーツを叩き売り荒稼ぎをしたその金でインドネシア、韓国ウォンを浴びせ売り、そもそも通貨も原油も高値でも安値でも乱高下しなければ破局をまねかない、乱高下したらジェットコースターのように売られ韓国株が売られ国債が安くなる。韓国はアメリカドルをＩＭＦ(国際決算通貨)から借りた。その担保としてアメリカは安くなった十大財閥の株を買い占め小さい企業は傘下に置いた。その成れの果てが現在である。

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韓国の財閥①

韓国経済は１０の財閥で形成されている。その中でもサムスン電子は韓国ＧＤＰの２２%を占める。日本換算でいえば日本は550兆、
トヨタ時価総額２４兆円で4%、NTTグループが２０兆で3.6％、ソフトバンクが９兆円1.6%である。世界のトヨタでも4％、それが今後どう影響がでれくるかは明日

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－の中に＋がある

　一休禅師は晩年、京都の大徳寺の再建に尽力した。なんとか再建は果たすも今でいう倒産の危機に襲われた。一休は弟子達を呼び「この先どうにもならないと思ったときに読むといい」と遺言を残した。弟子たちは必死に寺を維持しようと尽力したがどうにもならない。
　最早これまで、一休に教われと秘伝の書を開くことにした。その書を読んだ弟子たちは思わず笑い出した。
「心配するな、何とかなる」とあった。「－の中に＋がある」まぁ私ならこういう
「幸せを追いかけたり掌中にする努力より、いつでもどこでも幸せを見つけ出す心を手に入れる才能に磨きをかけた方がいい」

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明日から消費税が上がる

政治家の一丁目一番地は今しなければならないことを何よりも優先すること。だが世界で唯一戦争放棄している国で、同じくスパイ防止法もない日本はこれができない。
　そうなるとできること、してはならないことを明らかにして防衛するしかない。しかし安陪政権はしてはならない消費税を明日から始めるし、移民法ではないといいながら実は
移民法でしかない外交人労働者受け入れに躍起だ。
　原点を考えよう。日本政府は誰を代表しているのか、それは一部の日本国民ではなく全ての日本国民である。であれば日本国民は景気を良くして所得を上げて欲しいのにその真反対を行使している。現在日本は労働者不足である。よって本来なら買い手市場となり、給料を上げなければ社員が集まらない。絶好の天の時、外国人を安い賃金で働かせれば日本国民の給料も下がってしまう。
　しなければならないことをせず、わざわざすべきでないことをする。その第一日が明日から始まる。

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裏工作、裏事情の裏根回し②

実際、大方の事は裏工作、根回しで決まっている。報道された事実はその結果の断片にすぎない。つまり舞台や芝居はその１０倍以上の練習の結果である。野球の投手でいえば
一試合の球数は100球でもその檜舞台に立つには日々1000球の積み重ねがある。
　よって裏面にこそ真実があるが３流は表面を信じる。それはニュースや報道の味方も同じである。

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裏工作、裏事情の裏根回し①

2019年9月8日菅内閣官房長官のはテレビで「日韓関係の悪化は全て韓国に責任がある」と声明した。敗戦後74年も黙り続けていた自民党がいきなりテレビでカマした。これは当然、大いに問題にする。いや国民あげて議論しなくてはならない案件であった。だが地上波を席巻するＮＨＫ、全民放と産経新聞を除く朝日、毎日、日経らの左翼連合新聞は水面下で火消しに躍起だ。何しろモリカケ問題は火のないところに煙を立て続け、都合の悪い火が起きたら直ぐに火消しである数年前朝日は一日800万部が売りだった。昨今は400万部を割ったという。つまり日本メディアは真実より、偽の情報を流して読者を増やしてきたが、それが裏目で朝日離れは続くだろう。

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歴史は常に繰り返す。

１４６７年、日本で応仁の乱が起きた頃、世界は大航海時代（15～16世紀）でヨーロッパがインドやアメリカ大陸へ到達した。その後ポルトガル、イスパニア〈スペイン）オランダの影響を日本も受けた。しかし世界の覇者は大英帝国と呼ばれたイギリス、そのイギリスも第二次大戦で座をアメリカに奪われ、現在では大米帝国も中国に取って代わられるかもしれないと米中貿易戦争を仕掛けた。２０年前はPCが売れた。10年前はスマホ、今はそれがない。ポストスマホはドローンとＡＩと自動運転車だという人がいるが果たしてどうか。

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